今回の拙荊の愚稿でありますが、元来は昨年度に出版社より依託を受けている編集代行業者から、８Ｐの予定での原稿依頼を受けていたものでありますが、過日の先方よりの突如の事前無告知と説明皆無にての３Ｐへと文章を削除されたまま、書籍が出版されました。

　掲載されている文章は、付図の大部と文章の最後が削除されているもので、こちらの書きたかった大要を読者の皆様に伝えることもできず、やむをえずＨＰ上にて「完全版（写真は、他の機会にも利用できるので、今回は割愛しております）」の公開と至りました。

　大日本帝国海軍というと連合艦隊に代表される「艨艟」や、航空部隊である「海鷲」のイメージが強いが、そのほかに「陸戦隊」とよばれる陸軍と同様に陸戦兵器を所持して陸上戦闘を専門とする部隊が存在したのである。

　国軍初の陸戦隊の活動は、日本最後の内戦である明治１０年勃発の「西南戦争」の時であり、「西郷軍」の破竹の快進撃に対して、対応の遅れた「政府軍」は圧倒的勢力を持つ海軍艦艇での柔軟な機動性を活かして陸戦隊を各所に上陸させて、陸軍と協力のもとに大きな活躍をしているのである。

　陸戦隊編成に関する正規の法令は、明治１６年１２月発令された「陸戦隊編成」で、これによって各軍艦単位で兵員数２０名前後の１個小隊の陸戦隊を編成することが規定されたのである。

　後の明治１９年には、海軍省より「陸戦隊概則」が発令され陸戦隊の軍装が定められたほか、艦艇より編成する陸戦隊を「小銃」装備の「銃隊」と、「ボートカノン」とよばれる陸上戦闘への使用が可能な小型の艦載砲をもつ砲兵部隊である「砲隊」と、陸軍の工兵にあたる「土工機材」装備の「鍬兵」等に分類されることが規定されたのである。

　後に陸戦隊は大きな戦闘では明治期の「日清戦争」・「北清事変」・「日露戦争」、大正期の「チンタオ出兵」・「シベリア出兵」、昭和期の「滿洲事変」・「支那事変」を経て「大東亜戦争」へと日本の戦史と共に戦火を交えたのである。

　昭和期に入ってからの「陸戦隊」の編成は、２度の「上海事変」で勇名を馳せた国際都市上海の租界警備のために編成された常設陸戦隊である「上海海軍特別陸戦隊」を除けば、任務や現状によってまちまちであるが多くの場合は中隊２〜４を保有する大隊規模の編成がほとんどである。

　「海兵団」での「陸戦教練」時の編成を例に挙げれば、指揮機関である「陸戦隊本部」の下に「銃隊」・「砲隊」・「付属隊」が編成される。「銃隊」・「砲隊」・「付属隊」をそれぞれ陸軍の組織で例えると、「銃隊」とは小銃装備の一般歩兵に相当するもので、「砲隊」は砲兵、「付属隊」は後方支援部隊で「通信隊」・「工作隊」・「運輸隊」・「医務隊」・「主計隊」に細分されるのである。

　陸戦隊の編成で陸軍と異なる点は、陸軍のような各々独立した相互支援体制を持たずに各陸戦隊が単体の軍艦のように編成・運用されている点である。

　以下に、昭和５年９月２５日から２７日にかけて、神奈川県の辻堂で「連合艦隊」の兵員を陸に上げて「連合陸戦隊」を編成しての「陸戦訓練」が行われた時の編成表を挙げてみる。

　これは、前表に見られるように、「陸戦隊本部」の下に１個大隊が編成され、「大隊本部」の下に、戦闘部隊である「銃隊」・「機銃隊」と、支援部隊である「医務隊」・「主計隊」よりなる「付属隊」が編成されている。

　海軍の陸戦教育は、海軍兵の初期教育機関である各「海兵団」での陸戦教育のほかに、陸戦の専門教育機関として「海軍砲術学校」での「陸戦教育課程」がある。

　支那事変の長期化による海軍の陸上戦闘部隊の大量整備の問題は、風雲急を告げる対米関係の悪化と伴って、必要不可欠の急問題となり、従来は横須賀の「海軍砲術学校」で行っていた陸戦教育をより専門の陸戦教育機関によって陸戦専門の海軍軍人を養成すべく昭和１６年４月に陸戦と防空の教育を専門とする「館山海軍砲術学校」が開校して、陸戦要員の大量養成が開始されるのである。この時点において、従来は必要に応じて艦艇より人員を抽出して編成する陸戦隊以外は、「上海海軍特別陸戦隊」等の少数の常設陸戦隊を持つのみの海軍が、多量の陸戦部隊を持つようになったのである。

　ここで教育を受けて編成された多くの陸戦隊は、太平洋戦争が勃発すると、陸軍の要地占領と相成って海上部隊の洋上決戦と共に要地の確保に当たったのである。

　昭和１６年１２月８日、日本の運命をかけた「大東亜戦争」が勃発し、陸軍の快進撃と海軍艦艇・航空部隊の敵主力の籖滅と並んで、陸戦隊も要地確保のために太平洋の各地で勇猛戦闘に躍進したのである。

　作戦の第一段階が終了して、第２段階作戦への進展とミッドウェー海戦・カダルカナル攻防戦という戦局の攻勢から防勢への転移の時期を迎えて、広域な太平洋の戦場では陸戦隊は陸軍部隊と並んで、言語を絶する困難な状況の中で圧倒的な物量をもつ敵に対して果敢な防御戦闘を戦い抜いたのである。

　海軍特別陸戦隊の戦闘の一例を、大東亜戦争での最大の激戦と米海兵隊に言わしめた「マキン・タラワ島」の攻防戦を例に挙げて述べてみる。

　帝国海軍が昭和１７年に占領した南方の要衝「ギルバート環礁」は、中部太平洋をにらむ重要拠点であり、米軍は「ガルバニック作戦」の名称で「ギルバート環礁」の攻略を企てたのである。

　米軍は「ギルバート環礁」攻撃の１年前に情報収集の為に、「マキンコマンド」の名称で１７年８月１７日に海兵隊の「カールスン・レイダー中佐」指揮の特殊部隊２２０名を米潜水艦「アルゴノート」と「ノーチラス」に分乗して、マキン島を奇襲しているのである。

　当時のマキン島守備兵力は「金光久三兵曹長」指揮の７３名の陸戦隊で、１７日の早朝在留邦人よりの通報で敵襲を知った守備隊は「マキン・コマンド」に対して応戦するも、圧倒的な火力の差で４６名の戦死者を出して主力が撃破されたため、密林に退避しつつ遊撃戦を展開して救援隊の到着を待つこととなり、翌日の救援の日本軍機の襲来のため狼狽した米軍は戦死３７名と捕虜９名を出して撤収している。

　この「マキン・コマンド」の襲撃に衝撃を受けた軍部内では「離島防衛強化」の考え方が多数を占めるようになり、陸海軍は中部太平洋方面の各地に昭和１８年９月より多数の守備隊を派遣することとなったのである。

　タラワ島の防衛の主力は「ベティオ島」に司令部を置く「柴崎恵次少将」指揮の「第三特別根拠地隊」であり少将は７月の着任以来、島内各拠点に張り巡らせた多重電話回線を用いて戦闘指揮所より各抵抗拠点を電話回線で連絡して、統一指揮による徹底した水際撃退作戦を計画していたのである。

　米軍のタラワ侵攻は昭和１８年１１月２０日より開始され、２１日に激しい艦砲射撃と爆撃の後に「ジュリアン・スミス少将」指揮の「第二海兵師団」１８６００名が強行上陸を敢行したのである。日本側の守備隊も米軍の上陸用舟艇に対して水際での激しい対着上陸破砕射撃で抵抗し、激戦の幕が切っておろされたのである。

　戦闘の様相は、我を凌駕する米軍の激しい砲爆撃により統一指揮のために敷設されていた電話回線が各所で寸断される結果となり、壮絶な敵弾の為に伝令の派遣も困難な状況で、守備隊は島内での抵抗拠点ごとの各個戦闘を行うこととなったのである。

　１１月２３日に敢闘を続けた守備隊の残存兵力約１００名は、最後の突撃を敢行し玉砕している。生存者は人事不詳となった海軍１７名と設営隊労務者１２９名である。

　マキン島への攻撃は、昭和１８年１１月２１日より「ホーランドスミス少将」指揮の米国「陸軍第二十七師団」基幹の６５００名が艦砲・航空支援のもとに上陸を開始し、守備隊は「市川中尉」指揮の「第三特別根拠地隊分遣隊」２４３名を核として必死の応戦を行い、島の東に退きつつ勇戦を続け、二十三日の午前４時に残存兵力３０名が最後の突撃で玉砕している。生存者は海軍１名と設営隊労務者１０４名である。

　見張所のあるアパママ島への米軍の攻撃は１１月２０日より開始され、２３日の攻撃に対して２３名の守備隊は軽機関銃・小銃の射撃により８０名からなる米攻撃部隊を撃退し、さらに翌２４日の潜水艦「ノーチラス」搭載の１４センチ砲と駆逐艦による援護射撃を伴う総攻撃を撃退するも遂に力尽き、２５日の早朝アパママ島守備隊は島中央部の掩蓋内に集合して総員自決している。

　米海兵隊はマキン・タラワ島でのあまりに多い自軍の損害に、従来の上陸作戦方式を改めてより確立した作戦方式を考案する結果となり、日本側でも激戦の戦訓は無電により海軍はもとより陸軍にも伝達され、後の島嶼防御戦闘での貴重な戦訓となっている。

　昭和１９年の「絶対国防圏」の瓦解と「比島決戦」の敗退によって、日本は日本本土を最後の砦として戦う「国土決戦」の意を固めたのである。

　陸軍の本土決戦準備と併せて、海軍は航空・水上・水中の特攻による敵軍との最後の決戦体制を整えると共に、既存の海軍兵力のすべてを各鎮守府・警備府単位で陸戦隊に改変して、最後の決戦に備えたのである。

　各鎮守府の隷下に「連合陸戦隊」が設けられたほかに直轄部隊として「戦車隊」までもが編成され、また「震洋」・「海龍」・「伏龍」等の「特攻兵器」を装備する特攻隊の基地隊も千名規模の大隊編成を採っており、特攻攻撃の終了後は近隣部隊と共に陸戦に参加する訓練がなされていたのである。

　従来陸戦隊の装備兵器は陸軍から供与される兵器が主であったものの、国土決戦という緊迫した状況下では各陸戦隊は慢性的な兵器不足となり、海軍工廠・海兵団・鎮守府単位で急造兵器を作製して部隊に配備したのである。